今週前半は暖かかったですね。
平日に1日休みがあって、バイクの洗車を考えていたんですが、この暖かさを感じると、今日はそんなことをしている場合ではないな、と。
そんなわけで、取る物も取りあえず、ちょっくら手近なものを持って近場の海へ行って来ました。
海のすぐ手前で食料を調達しようとコンビニに寄ったんですが、なんとお目当てのモノが無い。
マジか！こんなメジャーなものが売ってないのか？という衝撃を抱えつつ、近場のスーパーへ突撃。
無事、お目当てのモノをゲットしました。
その足で海へ。
流石にこの季節、海辺を散歩している人はほとんどいなかったんですが、それでも陽光に誘われて散歩に来た人やロードレーサーの人が幾人かいました。
この天気と気温は気持ちいいですもんね。
さぁ、お昼御飯です。
コンビニで空振りしたメジャーなモノとは・・・
ランチパック。
これを持って来たコンロとホットサンドメーカーで焼きます。
非常に簡単ですね(^^)
はい、出来上がり。
調子に乗って3パックも食べたら、結構お腹いっぱいになりました(^^;)
簡単なのにアウトドア気分も味わえて、お手軽でした(^^)
最近の話ですが、島忠ホームズのTOBに関するニュースが出ていて、その結末に少し驚きました。
最初、9月にホームセンター大手のDCMが1600億円でTOBを実施する話が流れ、10月に入ってから正式発表されていたんですね。
DCM自体も、ホーマック、ダイキ、カーマというホームセンターを営む3社が合併した会社で、今回の事も、2000年代以降、集約が激しくなっているホームセンター業界の流れの延長線上やなぁと感じていました。
ちなみに、車で行ける範囲に、品揃えが良くて昔から結構使っていたホームセンターがあるんですが、その店舗はジョイフル朝日に始まって、オージョイフル、ダイキ、そしてDCMダイキと、短い間に目まぐるしく店舗の名前が変わったのをよく覚えています。
この辺りの系統を整理してみると、かつて、両雄ヤマダ電機とコジマに対抗すべく、西日本を中心に連合合併したEDIONや、両社と古くからのライバルであるケーズ電機が拡大した家電量販業界の経緯をなぞるようで、興味深いですね。
系統図には、ジョイフル朝日と同様、星電社やミドリ電化、八千代ムセンなど、関西のおっさん世代が思わずあったあったと声を出してしまうような、懐かしい名前ばかり。
唯一、上新電機だけは、エディオンになりそうな気配を見せつつ、結局ブランド名をジョーシンに変えただけで独立生存していますが、まるで政党の系統図を見ているようで面白いですね。
ちょっと話題が逸れてしまいましたが、知ってる店舗の変遷と同じことが今も続いてるんやなぁなんて思っていた所、意外な動きが表面化してきました。
なんと、10月終わりになって、量販店の巨人ニトリHDが2100億円強でTOBに参戦してきたのです。
これ自体にはそんなに驚きは無かったんですが、このように後からTOBに参戦した場合、多くのケースでは先にTOBに合意していた被買収会社が意地を張ったようになって拗れることが多いので、先行き怪しいな、なんて思っていました。
ところが、なんと島忠ホームズはニトリのTOBを受け入れたんですね。
これには少し驚きました。
しかも、DCMが実施するTOB期限が迫っていたとは言え、受け入れ発表までの期間が2週間ほどという短さ。
島忠ホームズの経営陣は、その思考にベンチャー的なスピードと柔軟性を持っているようですね。
いや～、なんか久々にリアルタイムでダイナミックな動きが見れて面白かったですね。
2020年のアメリカ大統領選挙は稀に見る混乱でしたな。
自分が知っている中では、ブッシュ元大統領とゴア氏の時の選挙も色々と揉めていましたが、今回ほどではありませんでした。
一応、バイデン氏の勝利という報道がなされていますが、投票から2週間が経とうというのに、いまだ各州の正式な結果は出切っていない、という所に今回の混迷が表れていますね。
そして、トランプ大統領による法廷戦術も続いています。
ただ、上院は共和党が過半数を死守し、下院では民主党が議席を減らした、ということを考えると、民主党が諸手を上げて支持されていたからバイデン氏が勝利した、というわけでもないんですよね。
つまりは、親トランプ対反トランプ。
バイデン氏は候補とは言っても影が薄く、良くも悪くもトランプ劇場だったんですよね。
こんなアクの強い政治家は、しばらく出てこないでしょうな。
さて、個人的に興味のあった事柄、投票開始の時にも書きましたがマスコミの支持率調査がどの程度きちんと本当の世情を把握できているか、という事について見てみると、バイデン候補の圧勝という報道が多かった中、接戦の州が多かったですね。
各会社それぞれ調査方法は前回から見直されたとは思いますが、つまりは今回も前回の教訓は生かされずに本当の世情を把握できていなかった、ということになります。
前回の大統領選挙から4年も経っているにも関わらず、このような状態であるのならば、もうオールドメディアは調査能力を回復できないのではないか？という疑問が浮かんできますね。
その根本は、メディアへの信頼度の低下と反感でしょうか。
マスコミに時折見られる恣意的な報道やダブルスタンダードで信頼感を失い、ポリティカルコレクトネスが行き過ぎて言葉狩りの様相を呈してきたことに反感を覚え、それを推進する側のオールドメディアに対して本音を言わなくなった、ということかと思います。
しかし、世界的な傾向に感じられるんですが、他者に寛容であるはずのリベラル層が、対立する相手に対して寛容さを見せないケースがよくありますな。
これは一体何なんでしょうかね。
ともかく、日本でも一時期、メディアへの反発から投票所の出口調査の回答を自分の投票とは反対に答えるというのがありましたが、同じようなことがアメリカの支持率調査でも起こっていると言われています。
こうなると、調査項目の工夫ではどうしようもないですよね。
ちゃんと答えないんだから。
でも、ジャーナリズムを標榜する組織が、その本質である自由な言動を狩ってしまった結果、自由な意見を吸い上げられなくなったと考えると、壮大なブーメランということになります。
つまりは、自業自得。
処世訓的昔話に出てきそうな、本質を突いた話ですな。
こんなニュースを見つけました。
名前に「ひろ」がつく人、無料に 明智光秀の妻にちなみ 初公開資料https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/398894
名刺管理の某CMではないですが・・・
早く言ってよ～
せっかく有資格者だったのに！
明智光秀の妻煕子は、リンク先にあるように天正4年(1576)に病死しており、光秀が当時坂本城主だったことから、大津市坂本の西教寺に葬られているんですね。
信長は、岐阜、後には安土から京へ入る際、この坂本から宇佐山、山中を通って北白川へと通じる山中越と呼ばれるルートをよく使っていました。
その大事な結節点となる坂本を任せていたというのは、信長が光秀を非常に信頼していたという証でしょう。
その光秀が、なぜ謀反を起こしたのか？
今年の大河ドラマ「麒麟がくる」も、いよいよ終盤に差し掛かってきます。
本能寺の変をどう描くのか、楽しみですね。
ちょっと話が逸れましたが、西教寺さん、また来年もやってくれへんかな～
いよいよ、アメリカ大統領選挙の投票が始まりましたね。
様々な調査ではバイデン氏有利というデータが多く出ていますが、どうなるんでしょうか。
ただ、トランプ対バイデンというよりは、親トランプ対反トランプという感じの信任投票の性格が強い選挙になった感があります。
トランプ大統領は、そのやり方や言動がかなり特殊で、嫌う人も多いんですが、支持者に対して約束した政策を強力に推し進め、きちんと実績を出しているという点では、民主主義の政治家として非常に優秀ですね。
外交の点でも、中国の覇権主義に対し、オバマ前大統領のような曖昧な融和主義ではなく、やり方の上品下品はあれど、きちんと対応しています。
これは、日本を含め、東アジアから東南アジアにかけて中国の覇権主義に面と向かっている国々にとっては、非常に心強いでしょう。
と言っても、これに関してはトランプ大統領だけではなく、議会も強硬なんですが。
それから、中東でも独自の和平仲介をしており、中東情勢が大きく変化しつつあります。
この部分に関しては、もっと評価されてもいいと思いますね。
これに対するバイデン候補は、その中庸さと、ふわっとしたインテリ具合が主な支持の理由になっているようです。
これは、トランプ大統領の支持理由の明確さに比べれば、かなり薄味。
消極的支持と言ってもいいでしょうか。
民主党では、サンダースという社会主義的な政策を掲げる候補が支持者の熱も強かったんですが、これも極端に過ぎ、大統領選では勝てないだろうということでバイデン候補が残った経緯があって、どうしても尖った政策は掲げ辛いんですよね。
よって、政策に真新しさはあまりありません。
さて、ここで問題になって来るのが、投票率。
上に挙げたように、バイデン氏への支持理由が、消極的、消去法的支持という側面があり、それらの層は積極的な投票行動をする率が高くないというのがあります。
対するトランプ支持派は岩盤支持層とも呼ばれ、積極的に投票行動するのは間違いないでしょう。
ただ、今回はコロナの影響で郵便投票が異常に多い。
実際に投票所で投票をすることを思えば、労力の負担は軽く、投票率は上がることが見込まれます。
これがどう左右するのか。
また、トランプ陣営は、投票日後の郵便投票に対して無効とする訴訟を起こすつもりだとする報道もありますから、その辺りも読みにくいですね。
個人的には、前回の大統領選挙、それからイギリスのEU離脱の住民投票、最近では自民党の総裁選と、世界的に見て、事前の調査や結果予測を大きく外すマスコミが多く、オールドメディア自身がもう正確に世論を捉えられなくなっているのではないか、との疑惑が大きくなっているので、それを検証したいですな。
ただ、直前にバイデンの息子ハンター氏のスキャンダルが表に出ましたから、直前の投票行動が大きく変わっている恐れがあります。
前回のヒラリークリントン候補も、メールに関する調査を発表されたことでかなりの票を失ったといわれますから、直前のスキャンダルは結構効くんですよね。
各支持率調査は、どうしても突発的なニュースには追従し切れないですから、調査能力の検証としては、突発的な要素が少ないまま選挙まで行ってしまうのが良かったんですが、そこはしょうがないですな。
どういう結果になるのか、色んな意味で民主主義のお祭りですから、じっくりと見守りましょう。
維新の会が進めていた大阪都構想の住民投票が、僅差で否決されましたね。
各報道でメリットデメリットが挙げられていましたが、実際の所、やってみないと分からないというのが、どちらの陣営にとっても本音でしょうな。
ただ、個人的に思うのは、あまり行政組織の規模が大きくない方が、住民サービスは特色のあるものが実施できるような気がします。
神戸の近隣の明石市や西宮市なんかがそうですが、神戸市より住民サービス、特に子育て世代に対する政策へ大胆に舵を切っていて、神戸市から住民を吸っている状態ですからね。
成功例のひとつでしょう。
規模が大きいと、住民も色んな層がいて、過去から続く利害関係や既得権が複雑になりますし、そういう意味で、大阪市を四分割した方が政策的な小回りが利くというのはあると思います。
ただ、大阪市民が選んだのは、従来の政令市の枠組み。
変化をしない、という選択でしたね。
住民サービスという面以外で見ると、大阪は豊臣政権以来の商業都市ですが、昭和末期から平成にかけてどんどん企業が流出して行ってます。
このまま現状維持の体制で、この状況に対して何らかの対策が出せるのか、というのを考えると、ここらで思い切った変化をしても良かったような気もしますね。
その変化の先は、決してバラ色ではなく、恐らく様々な苦労があるいばらの道ですが、苦労を打開しようという力は、色々な所で活力を生むことになるはず。
様々な失敗の中で、成功するものがいくつかあれば、それが次代の礎となるんではないでしょうか。
しかし、都構想でこういう部分はあまり議論されませんでした。
身近な問題がフォーカスされ、問題点が矮小化された印象もありますね。
もう少し、マクロ的な部分を語っても良かったんじゃないかと思います。
また、こういう挑戦的な考えは起業的、ギャンブル的で、行政にそんな考えは要らない、というのもこれまたひとつの正論。
難しい所ですな。
それに加え、大阪市の規模を考えると、変化を志すには大き過ぎるんでしょうね。
さて、維新の会が種を蒔いた都構想。
政策としては、地方自治のひとつの側面でもありました。
今後は、政令市などは特別自治市制度などに議論が移って行くんでしょうか。
地方自治の機運はやや後退感がありますが、どうなりますやら。
